スナップアップ投資顧問の「AI株」抽出実績

■ マイクロアド(2022年11月、12月推奨)

ロゴ マイクロアド
銘柄コード 9553
市場 東証グロース
(2022年6月に「東証グロース」上場)
本社 東京・渋谷
設立 2007年
創業者 渡辺健太郎(社長)
筆頭株主 サイバーエージェント
業種 広告、データ分析
<推奨後の値動き>
推奨時点 推奨後高値
1回目の推奨
日付 2022年11月2日 2022年12月1日
株価 923円 1,471円
上昇倍率 1.59倍
PER 37.67倍
(前日の終値ベース)
20.29倍
(終値ベース)
2回目の推奨
日付 2022年12月6日 2022年12月19日
株価 1,320円 1,995円
上昇倍率 1.51倍
PER 20.01倍
(前日の終値ベース)
26.75倍
(終値ベース)
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■ アライドアーキテクツ(2022年11月推奨)

ロゴ アライドアーキテクツ
銘柄コード 6081
市場 東証グロース
(2013年に「東証マザーズ」上場)
本社 東京・恵比寿
設立 2005年
創業者 中村壮秀(社長)
筆頭株主 中村壮秀
業種 広告、SNS
<推奨後の値動き>
推奨時点 推奨後高値
日付 2022年11月15日 2022年12月2日
株価 1,155円 1,468円
上昇倍率 1.27倍
PER 20.11倍
(前日の終値ベース)
24.75倍
(終値ベース)
現在の株価 こちら→

■ ブレインパッド(2022年6月推奨)

ロゴ ブレインパッド
銘柄コード 3655
市場 東証プライム
(2011年3月に「マザーズ」上場)
本社 東京・六本木一丁目駅
設立 2004年
創業者 佐藤清之輔(会長)
高橋隆史(社長、旧姓:草野隆史)
筆頭株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
業種 データ分析サービス
事業内容

データマイニングの草分け

日本における「データマイニング」ビジネスの草分け的な存在。データマイニングとは、小売店の販売データやクレジットカードの利用履歴など、企業に蓄積される大量のデータを解析し、各項目の相関関係やパターンなどを探し出す技術。 データを宝が眠る鉱山にみたて、マイニング(採掘)することから名付けられた。

上場前のビジネス

株式公開する3年前の2008年、大企業の顧客管理やネット広告出稿の効率化サービスを始めた。データベースに埋もれた膨大なデータを選別、貴重なものを掘り起こし、有効に活用する事業だった。 顧客獲得数や顧客単価を改善できるとして注目を集めた。

DMの精度を高める

例えば、企業に100万人の顧客がいて、5万人が反応するダイレクトメール(DM)のキャンペーンを考える。100万人すべてにDMを送るより、20万人にDMを送り、2万5000人の反応があれば、コストを80%削減し、50%の売り上げを達成できる。 同じ精度のキャンペーンを3回行えば、コストを40%削減し、売り上げを50%アップできる計算になる。ブレインパッドは、ソフトウエアを使い、こうしたキャンペーンの精度を高めるビジネスを展開した。

検索エンジン広告の出稿を最適化

また、検索エンジンへの広告出稿を最適化するシステムを導入した。 検索結果の画面上の表示される「リスティング広告」は、クリックされた回数に応じて広告料を支払う。 当時は、担当者の経験や勘に頼って出稿することが多かった。 そこで、ブレインパッドでは、 広告表示の際の最適な条件の組み合わせ算定するシステムを開発した。「メンバーズ」との共同開発だった。

<推奨後の値動き>
推奨時点 推奨後高値
日付 2022年6月21日 2022年8月4日
株価 953円 1,397円
上昇倍率 1.46倍
PER 25.74倍
(前日の終値ベース)
37.58倍
(終値ベース)
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スナップアップ投資顧問の過去の推奨株の評判

■ アイモバイル(2020年9月推奨)

スナップアップ投資顧問のネット広告株の抽出実績のうち、 注目を集めた案件の一つが、アイモバイル(東京、 野口哲也社長)です。 スナップアップは「スマホ・アプリ向けアドネットワーク業界」「インフィード広告業界」「広告ロボット業界」への分析を得意しており、アイモバイルはこれらの業界に属しています。

業種 インターネット広告
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
880円
(2020年9月8日)
推奨後の高値 1,354円
(2020年9月24日)
上昇倍率 1.5倍
現在の株価 こちら→
市場 東証1部
(2016年10月、東証マザーズ上場)
ロゴ アイモバイル

アイモバイルとは

アイモバイルは、インターネット広告の会社。インターネット広告の「アドネットワーク」を主力事業としている。

アイモバイルは、広告掲載可能なウェブサイトを集約し、広告枠をネットワーク化している。広告主はアイモバイルに原稿を預けるだけで複数のウェブサイトに出稿できる。提携するサイト数は数万件にのぼる。広告クライアント数は1000社以上。

クリック課金型サービスを導入している。広告がクリックされた際に広告主に費用が発生する仕組み。同様にメディアも広告報酬が発生する。また、インフィード型広告を得意としている。

このほか、資料請求や会員登録などの広告の具体的な効果が発生した時に広告費が発生する「アフィリエイト広告」(成果報酬型広告)も提供している。

モバイル広告に強い

会社名に「モバイル」と付いている通り、スマホやアプリなどのなどのモバイル広告に強いのが特徴だ。モバイルに着目したインターネット広告の先駆的な存在として知られる。

2007年8月の設立。創業当初から、フィーチャーフォン(通話に加えてカメラやメール送受信などいくつかの機能を持つ携帯電話)向けの広告サービスを開始した。2年後にはフィーチャーフォン向けで国内最大級の広告配信規模になった。2011年5月にスマホ向けの広告サービスを開始した。

アプリ内の動画広告

2015年に動画広告サービスに参入した。スマートフォンのアプリ内で動画の広告を配信するサービスを日本で初めて開発した。「maio(マイオ)」という名前をつけた。

マイオは立ち上げからわずか1年で2,700を超えるアプリに導入。動画再生回数が2億を超え、スマホ向け動画広告で国内最大級規模へと急成長を遂げた。

ゲームアプリにも導入

2017年、スクウェア・エニックスのゲームアプリ『グリムノーツ』への動画広告の独占配信を開始した。ゲーム利用者が動画広告を視聴すると、ゲームのアイテムを入手できる仕組みにした。

さらに、2015年8月には、広告枠の入札と広告配信を瞬時に行う「DSP」事業を開始した。

ふるさと納税専門サイト

2014年、広告とは別の事業として、ふるさと納税専門サイト「ふるなび」を立ち上げた。

2017年、松坂牛の肥育先で有名な三重県明和町など全国5つの自治体と提携した。自治体に寄付をすると、地域の特産品を提供する飲食店で使えるポイントがもらえる仕組みを採用した。

創業者・田中俊彦氏

アイモバイルの創業者は田中俊彦氏。1979年2月生まれ。2007年8月、アイモバイルを設立。2016年10月、東証マザーズに上場した。

「アドネットワーク」とは

アドネットワークとは、広告主とメディア(媒体)をつなげる事業です。アドネットワークを活用することで、広告主は多数のWEBメディアの広告枠に、一度の入稿で広告配信が可能になります。

アドネットワークの歴史

日本でアドネットワークが始まったのは1990年代後半でした。「メディアレップ」と呼ばれる業種に属する広告会社が最初に手がけました。

登場して間もないインターネットの「WEBメディア」をサポートするという視点から始めました。当初は単体でのインターネット広告は規模的にもコスト的にも商品化が困難でした。

どう広告配信を事業化するか。それが大きな課題となりました。その解決策として、アドネットワークが登場しました。

アドネットワークを運営する会社は、カテゴリーごとに複数のWEBサイトを束ねました。「車」「金融」「旅行」などの分類です。これによって効率的に広告スペースを確保しました。それらの広告枠をパッケージ化して販売しました。

「行動ターゲティング広告」

2000年代後半に転換期が訪れました。「行動ターゲティング広告」が普及し始めたのです。

行動ターゲティング広告とは、ユーザーの行動履歴をもとに、ターゲットを絞って広告を配信する方式です。

広告主は、それまで広告枠という「面」に対して広告を出稿していました。しかし、行動ターゲティング広告では、「人」に着目して広告を出します。人の行動をもとに、ターゲットを絞り、広告を表示させるのです。

行動ターゲティングを行うためには、一つの媒体だけで行動履歴を追いかけても効果が出ません。そこで、アドネットワークが活用されました。

再訪を促す「リターゲティング」

さらに「リターゲティング」という方式も、アドネットワークに採用されました。

リターゲティングとは、特定のWEBサイトを訪れたことのあるユーザーに対して、再び広告を表示する方式です。リターゲティングを専門とする会社も登場しました。

スマホの登場とインフィード広告

その後、スマホ(スマートフォン)が普及したことで、ターゲティング技術はさらに進歩しました。当初は、スマホの広告はパソコンよりも単価が低く設定されました。

記事と記事の間に挟む広告

それを打開するため、インフィード広告が登場しました。インフィード広告は、ニュースサイトなどで記事と記事の間に挟み込まれる広告です。

読者の属性に合わせた広告を表示させます。これにより、単価の高くなりました。その一方で、「記事と広告(宣伝)の区別がつきにくい」という批判も出ました。

Yahoo(ヤフー)のニュースサイトも、2015年5月にインフィード広告を始めました。